【実体験】希望退職に応募して不承認|工場閉鎖を前に自己都合退職を選んだ経緯

- 希望退職に応募すれば、必ず認められるのだろうか
- 不承認になった場合、会社に残るべきか
- 自己都合で退職しても、転職できるのだろうか
希望退職の募集を知り、このような悩みを抱えている方もいるのではないでしょうか。
私は43歳のとき、勤務していた工場が2年後に閉鎖されることを知らされました。
会社から提示された選択肢は、割増退職金を受け取って退職するか、他県の工場へ異動するかの二つです。
他県の工場へ異動すると自宅から通勤できなくなるため、私は家族と話し合ったうえで希望退職に応募しました。
しかし、一度は上司から口頭で「希望退職を認める」と伝えられたものの、最終的な結果は不承認でした。
希望退職が不承認になった後も、私は工場閉鎖に伴う海外工場への生産移管を担当しました。
当時は、移管業務を通じて海外に出て仕事をしたいという思いがあり、それが会社に残った大きな理由の一つです。
一方で、工場閉鎖後に他県の工場へ異動して働き続けるよりも、最終的には自己都合で退職したいという気持ちのほうが強くなっていました。
生産移管の仕事を続けながら、退職する時期やその後の働き方について考えた末、工場閉鎖の半年前に退職することを決めました。
退職日の約1か月前から転職活動を始めましたが、転職先が決まらないまま自己都合で退職しました。
転職活動は合計6か月に及び、そのうち無職だった期間は約5か月です。
収入がない状態で転職活動を続ける中、年収や貯金への不安が大きくなり、精神的にも追い詰められました。
この記事では、私自身の経験をもとに、次の内容をお伝えします。
- 希望退職に応募した当時の状況
- 一度は認めると言われながら不承認になった経緯
- 不承認後も会社に残り、海外工場への生産移管を続けた理由
- 工場閉鎖の半年前に自己都合退職を選んだ理由
- 転職先を決めずに退職して苦労したこと
希望退職への応募を考えている方や、不承認になり今後の働き方に迷っている方が、冷静に判断するための参考になれば幸いです。
希望退職に応募した当時の状況

私が43歳のとき、全社員が集められ、社長から「2年後に工場を閉鎖する」と発表がありました。
長年働いてきた工場が閉鎖されるとは考えていなかったため、大きな衝撃を受けました。
工場閉鎖の発表に伴い、会社から提示された主な選択肢は次の二つです。
- 希望退職へ応募し、割増退職金を受け取って退職する
- 会社に残り、他県の工場へ異動する
希望退職を選んだ場合は、退職する時期が遅くなるほど割増退職金が減額されます。
一方、会社に残る場合は、他県の工場へ異動しなければなりません。
自宅から通勤できる距離ではないため、単身赴任や転居も考える必要がありました。
当時の私には、次のような不安がありました。
- 他県へ異動すると、自宅から通勤できなくなる
- 43歳で転職して、新しい仕事が見つかるのか
- 転職によって、当時800万円を超えていた年収が大幅に下がるのではないか
会社に残れば収入は維持できますが、家族と離れて働く可能性があります。
希望退職を選べば自宅の近くで働ける可能性はありますが、43歳で初めての転職に挑戦しなければなりません。
どちらを選んでも不安はありましたが、私が最も重視したのは、家族と暮らしながら自宅から通勤できることでした。
家族と話し合った結果、私は他県の工場へ異動するのではなく、希望退職に応募することを決めました。
希望退職が不承認になった経緯

希望退職に応募した後、私は一度、上司から口頭で「希望退職を認める」と伝えられました。
その言葉を聞き、自宅から通勤できない他県の工場へ異動せずに済むと考え、今後の生活や転職について準備を進めようとしていました。
ところが後日、上司から「希望退職は認められない」と告げられました。
一度は認めると言われていたため、結果が覆ったことに大きなショックを受けました。
その際に伝えられたのは、「辞めるのであれば、自己都合で退職してほしい」という内容だけで、不承認となった詳しい理由について説明はありませんでした。
そのため、ここからは当時の仕事内容や会社の状況を踏まえた、私自身の推測になります。
当時の私は、工場閉鎖に伴い、生産ラインを海外工場へ移管するメンバーに選ばれていました。
また、長年にわたり生産技術の仕事を担当しており、他県の異動先でも、その経験を必要とされていた可能性があります。
このような状況から、会社としては、工場閉鎖と生産移管が完了する前に私が退職すると困ると判断したのではないかと考えています。
ただし、会社から正式な理由を説明されたわけではないため、実際の判断理由は分かりません。
希望退職という言葉から、「本人が希望すれば退職できる制度」だと思っていましたが、私の場合は応募しても認められませんでした。
この経験を通して、希望退職へ応募する際は、応募条件だけでなく、不承認になる可能性や、その後の選択肢についても考えておく必要があると実感しました。
不承認後も約2年間働き続けた理由

希望退職が認められなかった後も、私はすぐに自己都合退職を選んだわけではありません。
当時、工場閉鎖に伴い、生産ラインを海外工場へ移管する業務を担当していました。
私には海外に出て仕事をしたいという思いがあり、生産移管の仕事に携われることに魅力を感じていました。
希望退職が認められなかったことへの不満はありましたが、海外工場への生産移管は、生産技術者として貴重な経験を積める機会でもあります。
そのため、すぐに会社を辞めるのではなく、自分に任された移管業務に取り組むことを選びました。
一方で、工場閉鎖後に他県の工場へ異動し、そのまま会社に残り続けることには迷いがありました。
自宅から通勤できなくなることに加え、将来の働き方や収入についても不安を感じていたからです。
会社に残る選択肢も考えましたが、気持ちとしては、移管業務に区切りがついた後に自己都合で退職する方向へ傾いていました。
海外工場への生産移管を続けながら、退職する時期と、その後の働き方について考える日々が続きました。
工場閉鎖の半年前に自己都合退職を決断した理由

海外工場への生産移管に携わるという目的があったため、希望退職が不承認になった後も仕事を続けました。
しかし、工場閉鎖後も他県の工場へ異動して会社に残り続けるかについては、考えが変わりませんでした。
最終的に自己都合退職を決断した理由は、次の3つです。
- 他県へ異動すると、自宅から通勤できなくなる
- 今後も昇進できず、現在の役職のまま一定額の昇給が続いた場合、計算上は53歳頃に基本給の上限へ達する見込みだった
- 異動した後も、将来的に再び希望退職が募集される可能性があると考えた
最も大きな理由は、他県へ異動すると自宅から通勤できなくなることでした。
会社に残れば、これまでと同じ水準の収入を維持できる可能性があります。
しかし、単身赴任や転居によって、家族との生活が大きく変わってしまいます。
また、異動したとしても、その後も安定して働き続けられるとは限らないと感じていました。
工場閉鎖という会社の大きな方針変更を経験し、今後も会社の都合によって、勤務地や働き方が変わる可能性があると考えるようになったからです。
一方で、自己都合退職を選べば、希望退職で提示されていた割増退職金を受け取ることはできません。
転職によって年収が大幅に下がる可能性もあり、簡単に決められることではありませんでした。
それでも、他県へ異動して働き続けるより、自宅から通勤できる会社を自分で探したいという気持ちが上回りました。
家族とも十分に話し合い、最終的に工場閉鎖の半年前に自己都合で退職することを決めました。
40代での転職活動のリアル

私は退職日の約1か月前から転職活動を始めました。
しかし、退職日を先に決めていたため、転職先が決まらないまま自己都合で退職することになりました。
退職後は収入がない状態で転職活動を続け、貯金が少しずつ減っていくことに大きな不安を感じました。
「早く次の仕事を決めなければならない」という焦りもあり、精神的にも厳しい期間でした。
転職先が決まったのは、転職活動を始めてから約6か月後でした。
そのうち、無職だった期間は約5か月です。
今振り返ると、可能であれば転職先を決めてから退職するべきだったと感じています。
一方で、焦って転職先を決めて後悔しないために、次の3つの条件は最後まで変えませんでした。
- 自宅から通勤できること
- 年収600万円以上
- 製造業の生産技術職であること
条件を広げれば、応募できる求人は増えたかもしれません。
それでも、自分が自己都合退職を選んだ理由と、家族との生活を考え、この3つを転職先選びの軸にしました。
自宅から通勤できること
希望退職に応募した最大の理由は、工場閉鎖後に他県の工場へ異動すると、自宅から通勤できなくなることでした。
そのため、転職先についても、自宅から通勤できることを第一の条件にしました。

転職エージェントには、勤務地の希望として「自宅から1時間以内で通勤できること」を明確に伝えました。
通勤範囲を広げれば、応募できる求人は増えたかもしれません。
しかし、自宅から通勤できない会社を選ぶのであれば、他県への異動を断って自己都合退職を選んだ意味が薄れてしまいます。
年収や仕事内容が希望に合っていても、通勤時間が長くなれば、家族と過ごす時間や休息する時間が減り、長く働き続けることが難しくなる可能性もあります。
そのため、転職活動が長引いても、自宅から通勤できるという条件は変えませんでした。
年収600万円以上
退職前の年収は、800万円を超えていました。
転職によって同じ年収を維持することは難しいと考えていたため、最初から800万円以上を条件にしていたわけではありません。
家族との生活を維持するために1年間の生活費を計算し、最低限必要な年収を600万円と決めました。
退職前より200万円以上低い条件でしたが、それでも応募できる企業は限られていました。
転職活動中、想定年収が320万円から640万円と記載された求人に応募し、面接まで進んだことがあります。
面接の最後に希望年収を聞かれたため、「600万円」と回答しました。
しかし、企業から提示された上限は450万円でした。
求人票に記載された年収の範囲内で希望を伝えたつもりでしたが、実際に提示できる金額との間には大きな差がありました。

このときは、「これまでの経験は、他社ではこの程度の評価なのだろうか」と、正直かなり落ち込みました。
結果は不採用でしたが、求人票に書かれた年収だけでは、実際の提示額は分からないという現実を知る経験になりました。
無職の状態で転職活動が長引くと、収入がないことへの焦りから、希望年収を下げて早く就職したいという気持ちが強くなります。
それでも私は、家族との生活を考え、最低年収600万円という条件は変えませんでした。
必要な年収は、家族構成や住宅費、教育費などによって異なります。
退職してから焦って条件を決めるのではなく、転職活動を始める前に生活費を確認し、自分にとって必要な最低年収を把握しておくことが大切だと実感しました。
製造業の生産技術職であること
私は高校卒業後、同じ会社の工場で28年間働きました。
その内訳は、製造現場が6年間、工程改善が4年間、生産技術が18年間です。
初めての転職だったこともあり、40代になってから未経験の職種へ挑戦することは考えていませんでした。
これまで培ってきた経験を活かせる、製造業の生産技術職に絞って転職活動を進めました。
しかし、勤務地と年収の条件も加えると、応募できる求人は限られました。
転職活動を通じて感じたのは、生産技術を専任で置いている企業ばかりではないということです。
工場の規模や会社の体制によっては、製造部門や設備保全部門が生産技術の仕事を兼ねていたり、設備関連の業務を外部へ委託していたりする場合もありました。
そのため、正社員の生産技術職で、自宅から通勤でき、年収条件も合う求人を見つけるのは簡単ではありませんでした。
それでも、長く経験してきた生産技術の仕事を続けたいという気持ちは変わりませんでした。
転職活動が長引いても、職種を変えて早く就職するのではなく、自分の経験を活かせる仕事を探し続けました。
初めての転職を振り返ると、勤務地、年収、職種という三つの条件を先に決めていたことが、焦りの中でも自分に合わない会社を選ばないための基準になったと感じています。
工場転職をどのような順番で進めればよいか知りたい方は、私の4回の転職経験をもとにまとめた、こちらの記事も参考にしてください。

希望退職が不承認になったときに行うこと

希望退職が認められなかった直後は、会社への不満や今後への不安から、すぐにでも自己都合で退職したいと思うかもしれません。
私も、一度は上司から認めると言われた後に結果が覆ったため、大きなショックを受けました。
しかし、感情的になって退職すると、収入がない状態で転職活動を続けることになり、希望する条件を下げてしまう可能性があります。
私自身、転職先が決まらないまま退職し、その後約5か月間、無職の状態で転職活動を続けました。
その経験から、希望退職が不承認になったときは、次の5つを確認することが大切だと感じています。
- 会社から説明された内容を整理する
- すぐに自己都合退職を決めない
- 生活費と必要な年収を確認する
- 自分の経験が社外で評価されるか調べる
- 家族と今後の働き方について話し合う
ここからは、私自身の失敗も踏まえて、一つずつ説明します。
会社から説明された内容を整理する
希望退職が不承認になったときは、まず会社からどのような説明を受けたのかを整理します。
私の場合は、一度、上司から口頭で「希望退職を認める」と伝えられました。
しかし、後日、同じ上司から希望退職は認められないと告げられ、「辞めるのであれば、自己都合で退職してほしい」と言われました。
一度は認めると言われていたため、結果が変わったことに納得できず、大きなショックを受けました。
この経験から、上司から口頭で伝えられた内容だけで、退職後の予定を決めるべきではなかったと感じています。
希望退職へ応募するときや、不承認になったときは、次の内容を確認しておくことが大切です。
- 希望退職の対象者と応募条件
- 会社が承認するまでの流れ
- 正式な結果が通知される時期と方法
- 不承認になった場合の配属先や勤務地
- 割増退職金や退職時期に関する条件
説明を受けた日、説明した人、具体的に言われた内容をメモに残しておくと、後から状況を振り返りやすくなります。
募集要項などの書面がある場合は、口頭での説明と違いがないか確認することも必要です。
希望退職が不承認になった直後は、気持ちが動揺して冷静に考えにくくなります。
だからこそ、すぐに結論を出すのではなく、まず事実と自分の受け止め方を分けて整理することが、次の判断につながると感じています。
すぐに自己都合退職を決めない
希望退職が認められなかったとき、「それなら自己都合で辞めよう」と考える人もいるかもしれません。
私も、不承認と告げられたときは、会社への不満と将来への不安を感じました。
しかし、私はすぐに自己都合退職を選ばず、工場閉鎖に伴う海外工場への生産移管を続けました。
海外に出て仕事をしたいという思いがあり、生産移管に携わることは、生産技術者として貴重な経験になると考えたからです。
不承認になった直後に感情だけで退職していたら、この経験を得ることはできませんでした。
また、会社に在籍していれば、毎月の収入を得ながら、その後の働き方について考える時間も確保できます。
自己都合退職を選ぶと、希望退職で提示されていた割増退職金を受け取れないだけでなく、転職先が決まるまで収入がなくなる可能性があります。
私の場合、最終的には自己都合で退職しましたが、転職先が決まらないまま退職したことで、その後約5か月間、無職の状態になりました。
希望退職が不承認になったことへの不満と、自己都合で退職するかどうかの判断は、分けて考える必要があります。
まずは現在の仕事を続けながら、会社に残った場合と退職した場合の両方を比較し、今後の働き方を考えることが大切だと感じています。
生活費と必要な年収を確認する
自己都合退職を考えるときは、退職後の生活費と、転職先に求める最低年収を事前に確認しておくことが大切です。
私は転職活動を始める際、家族との生活を維持するために必要な金額を計算し、最低年収を600万円と決めました。
退職前の年収は800万円を超えていたため、200万円以上低い条件です。
それでも、自宅から通勤できる範囲で年収600万円以上の求人を探すと、応募できる企業は限られていました。
退職後は、転職先が決まるまで約5か月間、収入がない状態が続きました。
無職期間が長くなるほど貯金が減り、「年収条件を下げてでも、早く就職したほうがよいのではないか」という焦りが強くなります。
このような状況になる前に、少なくとも次の項目を確認しておく必要があります。
- 毎月の生活費
- 住宅費や教育費などの固定支出
- 退職後に必要になる支払い
- 収入がなくても生活できる期間
- 転職先に求める最低年収
必要な金額は、家族構成や生活状況によって異なります。
希望退職が認められなかった後に自己都合退職を選ぶ場合は、退職金の条件も変わる可能性があります。
退職してから慌てて計算するのではなく、現在の収入があるうちに家計を確認しておくことが、冷静な判断につながると感じています。
自分の経験が社外で評価されるか調べる
希望退職が認められなかったからといって、自分の経験がほかの会社でも高く評価されるとは限りません。
今の会社で必要とされている経験と、転職市場で求められている経験は、必ずしも同じではないからです。
私自身、初めて転職を考えたときは、28年間同じ会社で働いていたため、自分の経験が他社でも通用するのか分かりませんでした。
そこで、これまで担当してきた仕事を整理し、製造業の生産技術職に絞って求人を探しました。
私が転職活動で伝えられる主な経験は、次のようなものでした。
- 製造現場での交替勤務
- 工程改善
- 新規生産ラインの導入
- 既存設備の改善や改造
- 海外工場への生産移管
- 設備メーカーや関係部署との調整
自分では日常業務の一部だと思っていた経験でも、職務経歴書に書き出すことで、他社へ伝えられる強みとして整理できました。
一方で、勤務地、年収、職種の条件をすべて満たす求人は少なく、経験があれば簡単に転職できるわけではないことも分かりました。
自己都合退職を決める前に、まずは次のような方法で自分の経験が社外で評価されるか確認することをおすすめします。
- 求人情報を見て、企業が求める経験を確認する
- 履歴書と職務経歴書を作成する
- 自分が担当した仕事や成果を書き出す
- 転職エージェントに相談し、応募できる求人を確認する
求人を見ることや転職エージェントへ相談することは、すぐに退職を決めることではありません。
現在の会社で働きながら、自分にはどのような選択肢があるのかを知るだけでも、その後の判断材料になります。
私は転職先が決まらないまま退職したため、もっと早い段階で自分の経験と求人状況を確認しておけばよかったと感じています。
転職エージェントへ相談して分かったメリットや注意点は、こちらの記事で実体験をもとに紹介しています。

家族と今後の働き方について話し合う
希望退職や自己都合退職は、本人の仕事だけでなく、家族の生活にも大きく関わります。
私の場合、会社に残れば他県の工場へ異動することになり、自宅から通勤できなくなる可能性がありました。
一方、自己都合で退職すれば家族と暮らし続けることはできますが、転職先が決まるまで収入がなくなる可能性があります。
また、転職できたとしても、それまでと同じ年収を維持できるとは限りません。
どちらを選んでも家族の生活に影響するため、私は希望退職へ応募するときも、最終的に自己都合退職を決めるときも、家族と話し合いました。
話し合った主な内容は、次のようなことです。
- 他県へ異動した場合の生活
- 自己都合で退職した場合の収入
- 転職活動が長引いた場合の生活費
- 転職によって年収が下がる可能性
- 今後、どこでどのように働きたいか
自分の中では自己都合で退職したいという気持ちが強くなっていましたが、自分一人の考えだけで決めることはできませんでした。
収入がなくなる可能性や転職後の生活について家族にも理解してもらい、納得したうえで退職を決断しました。
希望退職が認められなかったときは、会社への不満から、自分だけで結論を出したくなることもあります。
しかし、退職後の不安を家族と共有し、どこまでなら生活を維持できるのかを一緒に考えることが、後悔の少ない判断につながると感じています。
希望退職が不承認になった経験から学んだこと

希望退職に応募し、一度は上司から認めると言われた後に不承認になったとき、私は大きなショックを受けました。
しかし、不承認になったことで、すぐに会社を辞めたわけではありません。
海外工場への生産移管に携わりたいという思いから、その後も約2年間仕事を続けました。
その一方で、工場閉鎖後に他県へ異動して会社に残るのではなく、自宅から通勤できる会社へ転職したいという気持ちは変わりませんでした。
最終的に自己都合で退職しましたが、転職先が決まらないまま退職したため、その後約5か月間、無職の状態で転職活動を続けることになりました。
振り返って最も反省しているのは、自己都合退職を選んだことではなく、転職活動を始める時期が遅かったことです。
もっと早い段階で求人を調べ、自分の経験が他社でどのように評価されるのかを確認していれば、収入がない状態で転職活動を続けるリスクを減らせたかもしれません。
私がこの経験から学んだのは、主に次の5つです。
- 希望退職は、応募しても認められない場合がある
- 口頭での説明だけで退職後の予定を決めない
- 不承認になっても、感情だけで自己都合退職を決めない
- 会社に在籍しているうちに転職の可能性を調べる
- 生活費や家族への影響を確認してから判断する
会社に残ることが正解とは限りませんし、自己都合で退職することが正解とも限りません。
大切なのは、会社から示された選択肢だけで判断せず、自分と家族がどのように暮らし、どのように働きたいのかを整理することです。
希望退職への応募を考えている方や、すでに不承認になった方は、すぐに結論を出さず、まずは生活費、求人、自分の経験を確認してみてください。
私の経験が、今後の働き方を冷静に考えるための判断材料になれば幸いです。
工場勤務を辞めたい気持ちはあっても、年齢や年収、転職後の生活に不安を感じている方は、こちらの記事も参考にしてください。






